子ども救急時対応に活用を 圏域医療体制推進協がパンフ作製
真庭市、岡山県新庄村の医師や薬剤師、行政などでつくる「真庭圏域救急医療体制推進協議会」(会長・井手紘一郎市長)は、子供の体調急変時の対応をまとめたパンフレットを作製。管内で乳幼児を育てる家庭に配布する。
3月に同市内で講演した川崎医科大学の尾内一信教授の資料を再編集。乳幼児が医療機関を受診すべきかどうかの判断に使えるよう、発熱やせき、おう吐など起きやすい8つの症状別にイラストを交えてポイントを記した。
例えば「腹痛」は、「便に血液が出た」「くり返し痛がる」など6項目を挙げ、1つでも当てはまれば受診を―と説明。一方で「95%以上は排便で改善する」「機嫌が良ければ様子を見ましょう」など、落ち着いた対応も促している。
また、夜間に医師や看護師がアドバイスする県の小児救急電話相談(#8000、または086―272―9939)などの相談電話や子供の緊急時に役立つホームページ情報も掲げ、判断できなかったり混乱した時の参考にするよう呼び掛けている。
A4判2つ折り。5000部作り、愛育委員を通じて主に就学前の子供を育てる家庭に配布、希望者には真庭市役所各支局、真庭保健所などで配る。
→パンフレットに歯科情報ははいっているのでしょうかね。気になりますが、住民のみなさんが活用できることを願っています。
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救命救急センター、小児科認定医の常勤42% 医学会調べ
重症患者らを24時間体制で受け入れる全国の救命救急センターを対象に、日本救急医学会の小児救急特別委員会(委員長・野口宏愛知医大教授)が昨年実施した調査で、回答した138施設のうち、日本小児科学会が「専門医」として認定した小児科医が常勤しているのは42%と半数以下にとどまることが分かった。
小児科医確保の難しさなどを背景に小児診療を実施していないところも13%あり、患者の受け入れ拒否が問題になっている産科と同様、医師不足の影響もうかがわれた。
救命救急センターは一般病院では対応が難しい重症患者の「救命のとりで」と位置付けられており、特別委は同センターの小児救急の質について「さらなる向上が必要」としている。
投稿: 小児科認定医常勤不足 | 2008年11月14日 (金) 22時09分